日本総合研究所は東京都品川区及び大阪府大阪市に本社があります。
海外にも、ニューヨーク、ロンドン、上海、シンガポールの4都市に拠点がある国際的企業です。
この記事では、日本総合研究所への転職を目指す人向けに、企業概要や年収、求人情報、面接内容などを詳しく紹介します。
目次
日本総合研究所はどんな会社?(企業情報)
社名 | 株式会社日本総合研究所 |
本社所在地 | 東京都品川区東五反田2丁目18番1号 大崎フォレストビルディング |
代表者 | 取締役会長 淵﨑 正弘 代表取締役社 長谷崎 勝教 |
設立 | 1969年2月20日 |
資本金 | 100億円 |
売上 | 1,250億円 |
従業員 | 2,621名(2019年3月末現在) |
事業内容 |
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公式サイト | https://www.jri.co.jp/ |
職種と仕事内容
日本総合研究所の事業内容は、シンクタンク、コンサルティング、そしてITソリューションの3つです。
コンサルティング部門は、経営戦略から業務改革、マーケティング、新規事業開発、人材開発など様々な業種、さらに農業、建設、情報発信、運輸、金融など幅広い産業を対象領域としています。
社員などの口コミによれば、入社後は短期間で様々な分野のチームに配属され、ゼネラリストとして育成されていくようです。
従業員の平均年齢
日本総合研究所の従業員の平均年齢については記載がありませんでした。
しかし、平均勤続年数が11.3年ということなので、30台中盤あたりと、比較的若さのある企業であることが想定されます。
特にコンサルタント職については、成長に限界を感じて、短期間での退職を決意するという人も少なくありません。
それは、ゼネラリストとして育成するという会社の方針に対して、自分自身はスペシャリストとして成長していきたいというギャップがあることが大きな原因です。
また、全体的に仕事がシステマチックに構成されていることで、自分自身の思考が及ぶ余地もなく、やりがいを感じにくいという意見も多々ありました。
良くも悪くも、銀行文化が浸透しているという印象です。
労働環境
会社全体として、最低でも年間14日以上の有給取得を奨励しており、多くの社員がそれを実現しているようです。
そのため、比較的有給取得率は高めであると言えます。
しかし、業務の多忙さから、有給は取得しているものの出社している社員もいるなど、データ上は有給取得率が高いだけで、中身は伴っていないという口コミもあります。
メガバンク系列ということで、法令順守の意識はかなり高いのですが、それが災いしている面もあると言えるでしょう。
実際には、配属される部署、アサインされるプロジェクトなどによって、多忙さは大きく異なります。
新卒1年目の社員も裁量労働制の対象となるため、生産性高く仕事をこなせなければ、かなり労働時間が長くなる可能性も否めません。
しかし、場所も時間も選ばずに仕事ができることは、日本総合研究所の大きな強みにもなっています。
非常に高い生産性で仕事をこなせる社員ならば、十分にワークライフバランスを実現することも可能です。
福利厚生は、三井住友フィナンシャルグループの系列ということで、高い充実度を誇っています。
募集要項に記載されているのは、以下の通りです。
- 雇用保険
- 労災保険
- 健康保険
- 厚生年金保険
- 財形貯蓄
- 育児休業
- 育児短時間勤務
- 介護休業
- 介護短時間勤務
- 退職金
- 厚生年金基金
- 積立休暇
- 連続休暇
- リフレッシュ休暇
- スポット休暇
- 半日休暇
有給取得率が高い上に、その他の休暇も充実しているのが特徴です。
また、独身者向けの独身寮や昼食補助などもあるため、福利厚生により生活費を大きく抑えることもできます。
英語は必要?
日本総合研究所は、海外にも拠点を設けており、入社後一定の年数が経過した後は、海外への赴任となる可能性もあります。
また、日常業務においても、英字の資料を読み込んだり、英語ネイティブの担当者とやりとりをしたりするケースもあるため、ビジネスレベル以上の英語は取得しておいた方が良いでしょう。
中途採用の場合には、応募条件にビジネスレベル以上の英語力を定めている場合もあります。
また、仮に応募条件に英語力についての言及がなくても、長期的なキャリアを考えた際に、英語が必要な部署にも柔軟に配置できる人材と見なされるため、有利に選考を進めることも可能です。
日本総合研究所の平均年収
複数の口コミ等の情報を集めると、日本総合研究所の平均年収は820万円程度であると推測されます。
新卒採用の場合は450万円からスタートし、その後は基本的には年功序列で上昇しながら、マネージャーなどの役職に就いた場合、40代後半頃に1000万円台に乗せるというイメージです。
三井住友フィナンシャルグループ系列の企業のため、年功序列という銀行文化が浸透しています。
同業種の場合、特に成果主義を徹底している外資系コンサルティングファームなどでは、5年目くらいには年収が1000万円台に乗ることも少なくありません。
それと比較すると、日本総合研究所の年収は若干低水準ということができます。
しかし、前述の通り、かなり福利厚生は充実していますので、額面の給与額に比べて、可処分所得は大きいというのも1つの特徴です。
日本総合研究所の求人情報
日本総合研究所の求人情報について、紹介します。
公開求人はある?
日本総合研究所の公式HPにおいては、通年で中途採用の募集をしています。
中途採用の対象となるのは、基本的には3年以上の実務経験がある人です。
しかし、コンサルティング事業においては、10年以上の実務経験を原則としています。
募集職種はITソリューション事業で2職種、コンサルティング事業で11職種、インキュベーション事業で5職種と幅広くあります。
職種ごとの詳しい応募条件や選考フローについては、公式HPに記載されているキャリア担当者に連絡をすることで確認しましょう。
日本総合研究所 キャリア採用担当
E-mail: jinji@jri.co.jp
TEL: 03-6833-2800
また、障害者手帳を所有している方向けに「障害者採用」という枠も用意されています。
募集職種は、ITソリューション及び本社の事務スタッフです。
採用大学実績
日本総合研究所へのエントリーの要件は、専門学校卒業以上です。
そのため、比較的多くの学生に門戸が開かれています。
しかし、採用内定者の内訳を見てみると、東京大学、九州大学、名古屋大学の国立大学や慶応義塾大学、上智大学など高学歴の人が多いのが現状です。
MARCHの出身者も比較的多く在籍しています。
面接までの選考はWEBテストのみで行われるという口コミもあります。
そのため、学歴フィルターによる足切りを食らう心配はありません。
しかし、結果的にWEBテストでも高いスコアを獲得しているのは高学歴の人であるということが想定されます。
採用人数
日本総合研究所は、毎年100~200名程度の新卒社員を採用しています。
そのうち8~9割はITソリューション事業における採用で、コンサルティング事業での採用が1割強、残る数少ない枠がリサーチ事業での採用です。
なお、2020年度の採用予定数は、公式HPの募集要項に、以下のように記載されています。
コンサルティング:10名程度
リサーチ:若干名
実際の採用数や採用の内訳は、年度によって異なります。
日本総合研究所入社はどんな面接をするの?
日本総合研究所に入社するためには、面接試験を突破する必要があります。
具体的に選考過程において、どのような面接が行われるのか、詳しく紹介します。
一般的な質問
面接の大部分を占めるのは、自己PR、志望動機、入社後に取り組みたい仕事、自分の性格など一般的な内容です。
他の志望者との差がつきにくい部分ではありますが、自分独自の経験やエピソードを織り交ぜながら、自分の言葉で語ることによって独自性を出していくことが大切です。
詳しくは後述しますが、日本総合研究所はチャレンジ精神を持ち、成長意欲が高い人材を求めています。
そのため、過去の経験やエピソード、特に失敗や挫折の経験から、自分がどう考え、どのように乗り越えてきたのか、そしてどのように成長できたのかということをアピールするようにしましょう。
その場で考えさせる質問
事前には用意できない、その場で考えさせる質問が投げかけられることもあります。
例えば、
- 自分を色に例えるならば何色か
- 自分が仕事をする目的と目標は何か
- 自分が仕事をする上での戦略と戦術を教えてください
などです。
このような質問に対しては、その場で思考をまとめて、さらに分かりやすく表現する必要があります。
一度答えたらそこで終わりではなく、さらに深掘りするように追加的に質問がなされるので、それに答え続けなければなりません。
分からない時や困った時は、それを素直に伝えることも大切です。
適当にロジックを組んで、その場しのぎで答えていると、必ず論理が破綻してしまい、低い評価をつけられてしまいます。
逆質問
日本総合研究所では毎回の面接の終わりに、求職者側から質問をする機会が与えられます。
事前にある程度聞きたいことをまとめておくようにしましょう。
日本総合研究所が求める人材
日本総合研究所の公式HPにおいて、求める人材については以下のように掲載されています。
要点をまとめれば、
- チャレンジ精神
- コミュニケーション能力
- 実力がある
の3つです。
特にコンサルティング業務は、クライアント企業の課題を解決し、新たな価値を創造することが至上命題です。
そのため、社会人として一般的に求められるビジネススキルのみならず、きちんと成果を出せる人材であるということも欠かせません。
しかし、社員などの口コミを見てみると、革新的なアイディアや開発よりも、徹底した品質管理に貢献できる人材が好まれるという意見もあります。
日本総合研究所に転職する難易度
日本総合研究所は、メガバンク系列の企業ということで、安定性も高く、多くの人気を集めている企業です。
そのため、当然競争倍率は高くなります。
また、コンサルティング事業及びインキュベーション事業での採用はかなり人数が少ないので、熾烈な競争になりがちです。
中途採用でコンサルティング事業への転職を目指す場合には、専門分野ごとに募集がありますので、その募集する分野におけるスペシャリストたちとの競争になります。
高度な専門性、スキル、経験を有しているのはもちろんのこと、さらに「一緒に働きたい」と思ってもらえるような人間的な魅力がなければ、転職を勝ち取ることはできません。
日本総合研究所に転職する理由
日本総合研究所には、長期間をかけて若手を育成していこうという風土があります。
そのため、入社して長期でキャリアを形成したいと考えている人には、最適の職場です。
しかし、その風土が災いして、まったり感に嫌気がさしてしまう若手社員も少なくありません。
若いうちからプロジェクトのリーダーを任されることも多いようですが、大部分がシステマチックに動いており、あまり裁量の余地もないため、有用な経験を積むことができるか、という点には疑問符がつきます。
しかし、他のコンサルティングファームの中途採用の応募条件として、「プロジェクトリーダーとしての経験」を求めていることも少なくありません。
日本総合研究所に入社すれば、高い確率でプロジェクトリーダーを任されることになるため、その肩書欲しさに他ファームへの転職を前提に就職する人もいます。
しかし、肩書きがあっても生きたスキルや経験を会得していなければ、意味がありません。
そのため、この会社を踏み台にしていこう、と考えている人には、日本総合研究所はあまりおすすめできません。
日本総合研究所の転職まとめ
この記事では日本総合研究所への転職を目指す方向けに、企業情報や年収、求人情報、面接内容などについて詳しく解説しました。
日本総合研究所はとても人気がある企業のため、ヌケモレなくしっかりと準備をしておかなければ、転職を勝ち取ることはできません。
そこでおすすめなのが、セミナーの受講です。
セミナーを受講することで、無駄なく、かつ網羅的な準備やスキルアップをすることができます。
最短距離での日本総合研究所への転職を勝ち取ることもできるでしょう。
日本総合研究所への転職を考えている方は、是非セミナーの受講を検討してみてください。
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