コンサルタントに学歴フィルターはあるの?【書類審査の足切りラインを解説】

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就活をしていると必ずといっていいほど耳にするのが「学歴フィルター」。

「学歴フィルターがあるからうちの大学からは大手企業には受からない」などと先輩に言われたことがある人もいるのではないでしょうか。

ではコンサルタント業界にも学歴による足切りはあるのか?という点について詳しく解説していきたいと思います。

結論:コンサルタントに学歴の足切りラインはある

結論としては、コンサルタント業界には学歴での足切りラインはあります。

一般的に学歴の足切りラインがある企業は、就活生から人気がある企業、仕事のレベルが高い企業、学歴偏重な人が多い老舗企業などです。

就活の時期になると、大手総合商社や金融、マスコミ業界などにエントリーした学生から学歴フィルターの話題で溢れかえります。

コンサルティング業界も例外ではなく、むしろ他の業界に比べると、強力な学歴フィルターが存在しているのが現実です。

では、具体的にどの学歴で足切りがあるのかなど詳しく見ていきましょう。

具体的な学歴の足切りライン通過大学

では、どの大学であれば足切りされないのでしょうか。

ランクごとに解説します。

学校のランクは大きく4つに区切ります。

  1. Sランク(合格確実)
  2. Aランク(合格優勢)
  3. Bランク(ギリギリライン)
  4. Cランク(落第ライン)
  • (1)Sランク(合格確実)
    問答無用で通過できる大学です。
    このランクに属する大学は、東京大学、京都大学、そして海外の名門大学です。
    これらの大学出身であれば、ESの内容は読まれずに即次の選考に進むことができます。
  • (2)Aランク(合格優勢)
    旧帝一工+早慶群です。
    旧帝大とは、東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学の7大学です。
    それに、一橋大学と東京工業大学、早稲田大学と慶應大学となります。
    いわゆる国公立大の上位校と、私大は早慶+それに準ずる大学です。
    語学力の高い、上智大学やICUなども対象に入ります。
    コンサルティング業界に確実に入るには、この最低限このランクの学歴が必要と言われています。
  • (3)Bランク(ギリギリライン)
    このランクは、MARCH・関関同立クラスが入ります。
    学生時代に何か特筆すべき成績を残した場合や、語学試験で優秀な成績を収めている場合であれば、先の選考に進む確率が高くなります。
    また、特にこのクラスでは「非言語系」と呼ばれる、いわゆる論理的思考力や数的処理が苦手な学生が多くいるため、筆記試験の対策をしっかりと行い、周りと差別化することで合格の確率もぐっと上がるのもこのランクの特徴です。
  • (4)Cランク(落第ライン)
    MARCH・関関同立より下のクラスです。
    日東駒専、大東亜帝国などがここにあたります。
    偏差値の低い大学出身では、基礎学力がないと見なされてしまい、問答無用で落とされてしまいます。

何か特筆すべき実績や資格がない限りは、このランクから選考に進むことは難しいと言えるでしょう。

ファーム別の学歴傾向

ファーム別に、どの学歴帯の学生が採用されているのかを見ていきましょう。

戦略系

戦略系のコンサルティングファームである、マッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニーの学歴を見てみましょう。

  • 東大、京大、旧帝大、一橋大、東工大、その他国公立の上位学部、早慶上智ICU

戦略ファームについては、数ある企業の中でも最高峰に位置します。
そのため、学歴帯としては、最上位国公立大と早慶出身者がほとんどです。
各ファームの社員紹介サイトを見ても、東大や早慶、海外大学のMBAホルダーなどがボリュームゾーンになっています。
MARCHクラス以下にとっては、戦略系は狭き門です。

しかし、最近では戦略コンサルティングファームもIT事業に乗り出しており、人材の採用も積極的に行っているため、AIをはじめとする最新のテクノロジーを大学で学んでいれば採用への大きな強みとなるでしょう。

総合系

総合系のコンサルティングファームである、アクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティング、アビームコンサルティング、KPMGコンサルティング等の学歴を見てみましょう。

  • 戦略系の採用大学に加え、MARCH、関関同立、学習院、日東駒専クラスですと日本大学も対象に加わります。

総合系コンサルティングファームは、以前は難易度が高かったのですが、近年はIT化の後押しもあり業績も好調です。
また、働き方改革の取り組みにより労働環境も改善されています。
アクセンチュアについては、10年以上~それより前はブラック企業の代名詞となっていましたが、
今は企業のトップが働き方改革の本を出版するなど、率先して働きやすさをPRしています。
近年では東大生の就職先ランキングの2位に躍り出るなど人気も好調です。

このように、総合コンサルティングファームは、新卒採用にも力を入れ、過去には狙えなかった大学群も、入社のチャンスがあります。

いま現在では、MARCHクラスが下限ですが、これより先は日東駒専レベルでも狙える位置にきていると予想します。

その他中堅ファーム

その他中堅ファームの、フューチャーアーキテクト、山田ビジネスコンサルティング、総研系等の学歴を見ていきましょう。

このクラスになると、外資系企業は少なく、日本資本の企業が多くを占めます。

採用大学については、国公立大学、MARCH、関関同立、そして日東駒専クラスまでと幅が広いです。

知名度の低い大学でも入社のチャンスは往々にしてあります。

中堅ファームで実力をつけ、転職で上のステップにチャレンジする道もあります。

なぜ学歴フィルターがあるのか

そもそもなぜ学歴フィルターが存在するのでしょうか?

3つのポイントで解説していきます。

地頭の良さを重視している

よく言われるのが、「地頭の良さ」を重視しているからということです。

地頭力は、生まれ持っての知能や、幼少期の就学体験に大きく左右されるため、大学生になってから挽回することは難しいとも言われています。

コンサルタントは論理的思考力、判断力、人間力など、幅広い分野での力が重視されます。

高偏差値の大学出身者は、厳しい入学試験をくぐり抜けたエリートです。

東大、早慶をはじめとする上位大学出身者のすべて頭がいいと言われるとそうでもないケースもあるとは思いますが、確率的な面からみても、学歴を見て地頭がよいと判断するのはある種合理的とも言えます。

クライアントとの関係性を保つため

コンサルタントもクライアントありきの商売です。

人間性や相性の面もあるとは思いますが、極端な話、東大卒のコンサルタントと日大卒のコンサルタントで、どちらも同じ能力だった場合、東大卒のコンサルタントのほうが信頼度が高いのはいうまでもありません。

効率よく採用をするため

コンサルティングファームは、基本的に面談は現場コンサルタントが行います。

多くの学生に会ったり、ESを読んだりするのもすべてコンサルタントです。

本業もある中で、採用に時間をかけすぎることはできません。

人気企業であればあるほど、応募数が多くなります。

その数も1000を越える場合も出てきます。

そんな数のESにすべて目を通すのは難しいので、学力が高い人材が存在する確率が高い、「高学歴大学出身者」のみを通過させるのです。

リクルーターについても「東大出身者」「慶應出身者」というように、学歴で社員を選定し、大学丸ごと囲い込みで採用活動するケースもとても多いです。

コンサルタントの出身者には高学歴が多い

新聞、メディアなどを見ても、コンサルタント出身者には高学歴が多いことが分かります。

マッキンゼー・アンド・カンパニーの支社長を務めた大前研一氏は、早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院で修士号を取得、その後マサチューセッツ工科大学で博士号を取得しています。

ライフネット生命の副社長を務める岩瀬大輔氏は、東京大学卒業後にボストン・コンサルティング・グループに入社しました。

退職後には、ハーバードビジネススクールでMBAを取得しています。

必ずしもコンサルタント出身者が成功者になるとは限りません。

しかし、東大、京大、早慶をはじめとする日本の学歴社会の上位に立つということは、それだけたくさんの努力をしてきた証であるとも言えます。

このように、コンサルタント出身者の経歴をみても、高学歴であることが伺えます。

やはり高学歴出身者は成功する資質が備わっているとも言えるでしょう。

学歴がない人がコンサルタントになる方法

では、学歴がない人にはコンサルタントになる道はないのでしょうか?

3つのポイントで解説していきます。

対策を徹底的にする

どのファームでも必要になるのが、ESと筆記試験

まずはこの対策を徹底的に行いましょう。

ESについては、自己分析を何度も繰り返し、志望動機と結びつけます。

友人や先輩、また、志望企業に知り合いがいれば、添削してもらうのもよいでしょう。

そして、そのESについての質問については何も見ずともよどみなく応答できるように訓練を行いましょう。

筆記試験については、「論理力」「数的判断力」「言語力」を測られます。

コンサルタントとして必要最低限の力があるかを見られているわけですが、SPI、TG-WEB、玉手箱など、試験の種類やパターンには似通ったものも多いです。

範囲といっても、中学生~高校生レベルの基本的な内容のものがほとんどです。

市販の対策本を複数揃え、しっかりと何度も解くことで、確実に点数も上がっていきます。

解法さえ覚えてしまえば、数秒で解けてしまう問題もたくさんありますので、着実に得点を重ねていきましょう。

練習を積めば9割以上得点することは可能ですので、ここは地道に訓練に励みましょう。

関連記事:コンサルタント就活のWebテスト・筆記試験対策まとめ【9割が落ちる?】

コンサルタント経験者になる

コンサルタントになるには資格は必要ありません

クライアントの課題に面と向き合って解決することができれば、もう立派なコンサルタントです。
コンサルティングにも様々な領域があります。

戦略、人事、メーカー、IT・・・、自分が興味を持った分野にとことん取り組み、掘り下げ、業界のプレーヤーを研究しましょう。

そして、論理的思考力やコミュニケーション力を駆使しながら、課題解決に向けて頭脳をフル活用することで、コンサル業界に入社せずとも「コンサルと同等の力」を身につけることができます。

ここまでくれば、転職でコンサル業界に入社することも充分可能です。

そして入社後に即戦力になることは間違いありません。

専門資格・知識を身に付ける

コンサルタントとして働く上で、役立つとされる資格・知識はあります。

例えば、「公認会計士」「税理士」「中小企業診断士」が挙げられます。

これらの資格は、企業財務や経営に関する専門的な知識を持っていることの証明となり、
特に経営の視点からのコンサルティングに多いに力を発揮することができるしょう。

クライアントからも資格があることで信頼を得ることができます。

また、「MBA(経営学修士)」を取得していると、「経営のスペシャリスト」の証明となるため、こちらも高い信頼を得ることができます。

日本国内でMBAを取得することもできますが、経営の知識に加えて高度な英語力を身につけることができるため、外資系のコンサルティングファームへの転職を目指して海外の大学でMBAを取得する人もいます。

資格だけをもっていてもそれを実務で活用できなければ意味はありませんのでその点は注意が必要です。

まとめ:コンサルタントは学歴に足切りラインがある

コンサルタント業界には学歴に足切りラインがあることを解説してきました。

ただ、企業が明確に「わが社は足切りをしています」と明言しているわけではなく、志望者、合格者、社員などの口コミでの結果に過ぎません。

そして、働き方も大きく変わってきているため、学歴による足切りも今後も継続していくとも断言はできません。

大切なことは、自分が受けようと思っている会社に絶対に受かるという信念です。

ES、筆記試験、面接試験も、対策次第では学歴の壁を飛び越えてチャンスを掴み得ることも充分可能になります。

コンサルティング業界は人の流れが激しい業界です。

もし新卒での入社が失敗してしまっても、今後実力をつけて転職で再挑戦するという選択肢もありますので、諦めてしまう必要はありません。

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